うつ病は、心の風邪と言われるくらい現代社会で生きる多くの方がかかりやすい病気です。では、うつ病の治療期間はどれくらいなのでしょうか？また、治療に保険は適応されるのでしょうか？ここでは、そんな情報をまとめていきたいと思います。
うつ病の治療期間はどれくらい？
うつ病の治療は基本的には数ヶ月の長い時間が必要になります。うつ病を患った方の回復期間については、治療を初めて1年以内で約7割の方が快方に向かうと言われています。
しかし、さまざまな社会環境によって再発する場合もあります。再発の割合は5割以上にも及ぶのだそうです。そのため患者当人はもちろん、患者の家族も再発する可能性があることを理解した上で、ゆっくりと治療をおこなってゆく必要があります。
うつ病の治療方法は、休息・薬物療法・精神療法の3つに主に分けられます。薬物療法では抗うつ剤が使用されます。これにより、病気により減少していた脳内の神経伝達物質が増加し、その結果、気分が晴れる、食欲がわくなどの心身の変化が期待されます。
また精神治療では、これまでのどのようなストレス環境にいたのかなどについて専門医と話をすることを通じて、自身の心と身体のバランスを整え、自身の物事の捉え方や進め方などの特性を客観視し、ストレスを軽減することなどが期待されています。
保険は適応されるの？
うつ病の治療費には公的な保険制度を活用することができます。一般的な民間保険は、入院に対して治療費が給付されるものが多いので、基本的に通院によって治療を進めて行くうつ病は対象外となってしまうことがあります。
うつ病をカバーする公的な制度には、主に「自立支援医療制度」があります。これはうつ病を含む精神疾患の通院治療費の個人負担額の一部を公的負担によってまかなうことで、患者を経済的にサポートしようという制度です。
自立支援医療制度を利用すると、医療費の個人負担額が1割となります。また一ヶ月あたりの個人医療負担額が高額にならないように制限も設けられています。その金額は所得によって異なります。自立支援医療制度の手続きについては、まず主治医に相談してみるのがよいでしょう。具体的な手続きは市町村の担当窓口で行います。
必要書類は人により、また自治体により異なる可能性があるので、担当者と相談して準備するようにしましょう。申請が通ると受給者証が届きます。これを病院や薬局で提示することにより本制度を利用することができます。これ以外にも、会社員や公務員の方は、「傷病手当金」を受給できる可能性がありますので、勤め先に確認するようにしましょう。
また、精神障害によって社会生活が長期的に制約されていると自治体から認められた場合には、精神障害者保険福祉手帳が交付され、税金や公共料金の負担軽減などのサポートを受けることができます。お住いの自治体に相談してみてください。
まとめ
うつ病の治療はゆっくりと長期的に続けてゆく必要があります。長期の治療にかかる経済面の不安を少しでも軽減するために、自治体の自立支援医療制度などの活用を検討してみるとよいでしょう。まずは主治医や自治体の担当窓口で相談することからはじめましょう。